リフター台車の導入で、腰痛対策を・・・

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リフター台車の大きな目的・・・腰痛の改善

リフター台車を使う最大の利点は、重い荷物の上げ下ろしの負担を軽減する事になります。
毎日の運搬の中に、リフター台車を導入された会社さまから頂くご意見の中で多いのは、「腰痛の問題がかなり改善されてきている」というお話です。
そこで、このページでは「職場の腰痛」というテーマについてお話させて頂きます。

物流業界において、離職の原因に腰痛が大きく占めています。
日々の荷物の積み下ろしや立ち仕事であるために腰痛を誘発しやすいと言えます。
50㎏や100㎏と言った超重量物の積み下ろしではなく、5㎏~10㎏の軽量の荷物でも継続していると腰痛になりやすいのです。

腰痛はあらゆる職業で、悩みや離職理由として挙げられるもので、統計がある介護職においては「腰痛がありますか?」と言う問に対して70%以上が「はい」と答え、離職の原因として「腰痛や体力不足による不安」が30.8%をも占めます。
ある物流施設で腰痛に関するアンケートをしたところ、全員が「腰痛を感じるときがある。」「腰痛をいつも感じている。」と回答があったとも言われています。

また、労災申請の内訳で、「動作の反動・無理な動作」(ぎっくり腰や筋違いを含む)が10%を占め、「荷によるもの」(荷物の上げ下ろしによる腰痛・肩痛を含む)が6%を占めます。
労災の代表とも思われている、こすれや切れが9%・交通事故が7%であるのを見ると、いかに腰痛や肩痛も労災として認定とされるものが多く発生しており、潜在的には何十倍もある氷山の一角と言えます。

このような現状にも関わらず、腰痛による労災は一般的には認められづらいと言われています。
労災として認められやすいのは、「普段荷物の上げ下ろしをしていない職員が、荷物を持った際にぎっくり腰になった。」と言うように、突発的になったものがほとんどで、トラックやタクシーのドライバーのように長時間椅子に座っているとか、物流施設内で荷物の上げ下ろしを常勤として行っていると言う場合には、労災としては認められないことがほとんどです
これは、非常につらい状況だと思います。

このように、慢性的に腰痛を訴える労働者や、腰痛を原因に離職する者が数多くいるのは事実です。
せっかく経験やスキルを持った従業員が、腰痛を理由に退職してしまうのは、会社にとっても損失とも言えます。

リフター台車を導入し、腰痛を軽減する事により、仕事の効率やスピードアップが図れ、離職率を下げることができれば、本当にうれしいです。

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